Content Management

今回のContent Managementは、Complete Guide to SalesTechに説明がありません。

よって、DescriptionもTypical Functionalityも無いのですが、タイトルから想像がつきますし、何よりも幸いにして、

の先頭のBigtincanさんは国内正規販売代理店である株式会社テラさんによる日本語の説明siteがありますので、こちらから読んで行きます。


先ずは、Description的には、

欲しい情報がいつも手元に。様々なファイル形式の資料をドラッグ&ドロップで一斉配信できます。

であり、そして、Typical Functionalityとしては、

最新資料を瞬時に一斉配信
充実したコンテンツ解析
マルチデバイス対応

等を挙げておきますが、Content Managementとは、簡単に言うと、専用の

資料の整理整頓ボックス

ということなのでしょう。

 

その為に備えている機能は、ココに掲載されていますので、参考にして下さい。

ただ、もう少し情報が欲しいので、本家のwebsiteを見てみます。

そもそも同社では、Content Managementを

Sales content management is the process of creating, storing, organizing, optimizing, and delivering, of sales materials or sales collateral that is used by salespeople throughout the sales cycle.

つまり、

販売コンテンツ管理とは、販売サイクル全体を通じて担当者が使用する販売資料や販売資料を作成、保存、整理、最適化、配信するプロセスです。

と定めています。

 

そして導入することで、

Effective sales content management allows salespeople and sales teams to find relevant content in a quick and efficient manner. 

ということは、

効果的な販売コンテンツ管理により、販売担当者や販売チームは関連する資料等を迅速かつ効率的に見つけて取り出すことができます。

なのだそうです。

 

では、そもそも販売コンテンツ管理が何故大事なのかというと、

The average sales rep spends a third of their time on non-revenue generating activities such as content management or curation. 

すなわち、

平均的な営業担当者は、コンテンツ管理や編集などの直接売り上げに繋がらない作業に時間の 3 分の 1 を費やています。

からだと言っています。

 

1/3もの時間を無駄にしているとは大げさではないかとも思うのですが、正確には、

It is unbelievable how much time sellers spend on fiding or creating content.

ということは、「探したけど見つからないので必要な資料を作った場合」も含めて、

Roughly a third of their time each week.

(大まかには毎週の1/3)

を注ぎ込んでいるということのようです。

 

これら数値の出どころは分かりませんが、

65% of sales reps say they cannot find content to send to prospects
(見込み客に届ける資料を見つけきれないと65%の営業担当者が言っている。)

という現状を指摘しています。

 

その為に、

2.3hours/week are spent searching for marketing collateral.
マーケティング資料を探すのに毎週2.3時間は掛かっている。)

に加えて、

5.8hours/week are spent searching for customer-related information.
(顧客に関連する情報を集めるのに毎週5.8時間掛かっている。)

だけど見つからないので、

6.4hours/week are spent creation presentations that may already exist.
(本当は社内/サーバーのどこかにあるだろう説明資料を作成するのに毎週4時間掛かっている。)

という実態があり、これらを解決するには、同社の製品/サービスが役に立つということなのでしょう。