4月も終わりですが、今回から3段目のCRM Dataに入り、最初のテーマは、Database Cleanse & Appendです。
Database Cleanseで想像がつきますが、Descriptionから読んで行きます。
Identify which of your contact data is incorrect or invalid (or duplicative) and make the necessary corrections,and they append or enrich missing contact data.
とは、
連絡先データの内でどれが間違っているか、無効であるのか (或いは重複しているデータは無いのか) をハッキリさせて、必要な修正を行う、或いは不足しているデータを追加したり改めます。
と比較的素直に表現してみました。
また、Typical Functionalityは、
Verify and enrich leads before entered into CRM
（CRMに入力する前に引き合いデータの各項目を確認して検証して必要が有れば改める）
Merge duplicate records
（重複したレコードをまとめる）
Remove stale/dead records
（古い/無効なデータを削除する）
と少し盛りましたが、いつもに比べると原文通リです。
営業活動に於いては、様々なデータが集まってきます。電話/メール問い合わせ、展示会、広告/ニュースリリース掲載経由の問い合わせ、体験版ダウンロード時の入力データなどです。
これらをそのまま引き合いデータとしてCRMに入力するのではなく、Cleanseしてからということを言っています。
多くの方が経験していると思いますが、集まってきたデータの書かれ方は様々で、具体的には、
- 前株/後株の省略、株式会社と（株）と㈱の混在
- 英文字とカタカナの混在と全角半角バラバラ（ABCインターナショナル）
- 中黒とドットと無し（アイ・ビー・シーとアイ.ビー.シーとアイビーシー）
- 部門名称の省略（開発第一部開発第三課→開発三課、開発1-3）
- 郵便番号の未入力と適当な入力（100-0000）
- 住所の都道府県漏れ
- 番地の表記（2丁目三番地）
- ビル名の省略（営業さんが訪問するにはビル名必須）
- ビルディングとビルヂング
- 電話番号の市外局番漏れ
- メールアドレスの記入間違いと適当な入力（aaa@aaa.co.jp）
- 肩書の表記（マネージャーとﾏﾈｰｼﾞｬｰ）
- 名前の適当な入力（あいうえお）
- 簡略漢字の使用（渡辺と渡邉、斉藤と斎藤）
- 名字だけ記入と姓名記入
などなどで、これらを事前に訂正しておくことや重複データの名寄せは必須ですし、それ以前に統一的な表記基準を設けておかなければなりません。
また、Excel等への入力も本来はVerify入力が前提です。
こうして課題を解決してくれるツール/システムとして、
の一番目に上がっているのがZoominfo社です。
日本語のサイトはありませんが、Googleで検索すると日本語での情報も沢山ありますので、ここから拾ってみます。
先ずは、どんな会社なのかですが、
「ZoomInfo（ズームインフォ）」は、アメリカ発のセールスインテリジェンスプラットフォームです。2021年12月末時点で25,000社以上が有料で利用しています。それらの企業の中には、GoogleやAmazonなどの有名企業も含まれます。
とMer LABO.さんが説明しています。
そして、Salesforceと同様に、
ZoomInfo（ズームインフォ）は営業支援ツール
なのだそうですが、
- 顧客情報の自動更新
- 営業提案のタイミングのアラート
- 顧客情報の一元管理
の3つを備えているのがポイントのようです。
特に一つ目の顧客情報を「本当に自動更新」してくれるのなら有難いでしょう。
何故なら、私が現役の時は、日本経済新聞で取引先の人事異動情報を確認したり、東京商工リサーチ、帝国データバンクの企業情報やダイヤモンド社の名簿を購入したりしながら攻略先の情報を整備していましたが、人手で追いつく筈がないからです。
また、営業DX.jpさんによると、同社が、
保有しているデータには1億社の企業情報データベース、2.2億人のBtoBキーマン情報データベース、1.5億件のメールアドレス、6,500万の電話番号データベース
であり、
アメリカではZoominfo一強ともいわれています。Zoominfoを利用すると、自社の見込み顧客を特定したり、ターゲット市場を絞り込んだりできます。そのためアメリカ市場への進出を検討している企業にとっては、Zoominfoは欠かせないサービスの1つです。
なのだそうです。
同社は、2020年に上場していますし、イギリスやカナダにも進出しているので、何時かは日本国内で本格的な事業展開をする可能性があります。
何れにせよ、お金さえ払えば誰でもある程度の「顧客情報」を買えるようになるわけで、だからこそ競合他社と如何に差別化するかが益々重要になります。
